消費税の次は肥満税!?世界20か国以上が砂糖に課税している理由

こんにちは!まきねぇです!

みなさん、海外の食べ物や飲み物にどのようなイメージがありますか?

インスタ映えしそうな、カラフルなスイーツ。

ビックリするくらい甘い飲み物。

全てがBIGサイズ!

色んなイメージがあると思います。

日本とは見た目も味付けもかなり違い、初めて食べたり見かけたりしたときは、かなりカルチャーショックを受ける方も多いもではないでしょうか。

私もその中の一人なのですが、今回は最近海外でなにかと話題な砂糖に対する税金のお話。

砂糖が多く含まれた飲み物に対して高い税金をかけている国があるんです。

通称、砂糖税(シュガー・タックス)。

本日は、その砂糖税について調べてみたので、みなさんに共有したいと思います。

消費税の次は肥満税!?世界20か国以上が砂糖に課税している理由

消費税や所得税は聞いたことありますが、そもそも、砂糖に税金かけるってどういうこと?って思いますよね。

砂糖税(さとうぜい)とは、清涼飲料などに対して、砂糖含有量に応じて課す税金、または課税の仕組みである。「ソーダ税」とも呼ばれる。

出典:Wikipedia 砂糖税とは

いつから砂糖に課税しようという動きになったのでしょう?

始まりは、2016年10月11日。

2016年以前でも砂糖の含有量の多い飲料水には課税していた国もあったものの、

WHO(世界保健機関)が「糖分の多い飲料に課税を」と呼びかけて導入する国や地域が増えました。

この報告書によると、実にシンプルな理論。

値段が上がれば買わなくなる。

買わない=飲む量が減る

肥満や糖尿病・虫歯の患者を減らす効果がある!

WHOの調査によれば、2014年、世界の18歳以上の成人3人に1人以上(39%)が過体重でした。

肥満の世界的な罹患率は1980年から2014年の間に2倍以上に増加し、

男性の11%、女性の15%(地球上の5億人以上の成人)が肥満として分類されています。

さらに、5歳未満の推定4200万人の子供が2015年に肥満または重度の肥満であり、過去15年間で約1,100万人も増加しました。これらの子供たちのほぼ半分(48%)がアジアに住んでいて、25%がアフリカに住んでいました。

糖尿病の数も、1980年の1億800万人から2014年には4億2,200万人に増加しています。

この様な事実をうけ、糖分摂取量を減らす必要があると判断したようですね。

WHOとユニセフが砂糖税に関する共同声明を発表した。

2018年10月18日、世界保健機構(WHO)と国連児童基金(ユニセフ)はマレーシア政府と議会に対して「砂糖を多く含む飲み物に対する課税は、国の財政面や国民の健康面で有益な解決策となる。」と共同声明を発表。

マレーシアはアジアで最も肥満率の高い国の一つです。成人の半数近くが軽肥満または肥満であり、そしてその影響は子供たちにも及びます。

2006年、マレーシアの5〜19歳の肥満率は7.7%でしたが、世界保健機関(WHO)のデータによると、10年後の2016年には、驚くべきことに、12.7%まで上昇しました。

中略

甘い飲み物の摂取、体重増加、肥満には明らかに関連性があるという科学的証拠があり、 WHOによると、1缶のソフトドリンクには平均8.5杯の砂糖が含まれています。これは4〜5歳の子供の1日の上限です。国民健康罹患率調査(思春期健康調査)2017によると、マレーシア人学生の3人に1人が1日に少なくとも1缶のソフトドリンクを消費しています。

肥満は健康を害するだけでなく、生産性を低下させ、長期的には経済に悪影響を及ぼすと考えられており、2011年から2030年までの間に、糖尿病だけでGDPの推定1.7兆米ドルが失われると予測されています。

エコノミスト・インテリジェンス・ユニットによると、肥満によるマレーシアの医療費総額は10〜19%を占め、ASEAN加盟諸国の中で最も高い結果となりました。

砂糖を多く含む飲み物の価格を上げると消費量が減る事は明確なため、

2016年、WHOは、すべての国に対し、加糖飲料に少なくとも20%の課税をすることを求めました。ユニセフはまた、砂糖税が小児期の過体重や肥満を防ぐための重要な方法であると考えています。

原文:WHO Tax on sugary drinks will make children and the budget healthier

海外で砂糖税を導入した国ってどこ?

現在、砂糖税が導入されている国は英国をはじめとして、アメリカ、フランス、ハンガリー、アイルランド、ノルウェー、ボルトガル、ベルギー、デンマーク、フィンランド、メキシコ、南アフリカ、エストニア、フィリピン、アラブ首長国連邦など20カ国以上にも及びます。

また、国によっては糖分だけではなく添加物、ソーダ、ポテトチップスにも課税しています。

逆に、廃止した国もあります。

デンマークは1930年代に清涼飲料水税(1リットルあたり1.64デンマーククローネ)を制定しましたが

2014年に廃止しています。

砂糖税を導入していないお隣の国、ドイツ、スウェーデンへ消費者が流れてしまい

小売業界からの不満が大きく、雇用の増加と経済の活性化のための廃止としたようです。

日本は砂糖税は導入しているの?

この記事を執筆した2019年7月現在、日本は砂糖税は導入していません。

世界に比べて日本の肥満率はとても低いので、国レベルで取り組む早急な課題ではないからでしょう。

ただし、国民1人あたりの糖尿病率は高めです。

言うまでもなく、日本は主食がお米です。料理するときは、調味料に砂糖、みりん、酒等の糖質の高いものを使用し、おかずとして芋類を食べます。

食事も多様化し、日本にいれば世界各国の料理に困ることはないくらい食に興味がある国民性です。

特にお菓子に関しては、海外製のものは(私にとっては)甘すぎるので、このまま日本人の味覚が変わらないかぎり、日本が砂糖税を導入することはないのかな?と個人的には思います。

まとめ

私は低糖質ライフを始める前から、飲み物はお茶やコーヒーのような甘くない飲み物を好んで飲んでいたので、普段から飲み物の糖質量は正直、気にかけていませんでした。

今回、この記事を執筆するにあたり炭酸飲料やエナジードリンクの1本あたりの糖質量の多さにただただ驚いています。

肥満率の高い国では砂糖税を導入することにより国民の健康を守る傾向にありますが、

摂りすぎれば、健康に害を及ぼすのは糖質だけに限らないので、

適量を摂取し糖分と上手に付き合う方法をこれからも発信し続けていきたいと思います。

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